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ARROWSの家づくり

WARRANTY / QUALITY WARRANTY / QUALITY

保証・品質

01

管理体制

デジタルを駆使した工程管理

当社では社内の工程管理、品質管理において積極的にデジタルツールを採用しています。これまでの建築現場では、職人さんの感覚や慣習によって非効率なやり取りや意思疎通が行われていましたが、当社では様々なデジタルツールを導入している為、少人数でも高品質な建物をより多く建築することが可能になります。

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基礎配筋検査

建物の耐久性をはかる上で、基礎は非常に重要な部分となります。当社での基礎はべた基礎を採用しており、現在の戸建て住宅では一般的に採用されている基礎工法です。その基礎の強度を決定付けるのはコンクリートと鉄筋になります。その内、鉄筋はコンクリートで被覆される為、コンクリートを打設する前に正しく配筋されているかを確認する必要があります。

当社では社内検査に加え、第三者検査機関である株式会社日本住宅保証機構(JIO)の検査を実施しています。

株式会社日本住宅保証機構(JIO) 株式会社日本住宅保証機構(JIO)

※「新築住宅瑕疵保険JIOわが家の保険」P6参照

躯体(骨組み)検査

当社の建物は、日本古来の工法である在来工法(木造軸組工法)を採用しています。在来工法では接合部の緊結度と木材自体の耐久性により強度を維持しています。この接合部分について正しい位置に適切な金物が設置され、緊結部分の強度を補うことができているかを確認する検査を実施しています。こちらも基礎配筋検査同様、社内検査に加え第三者検査機関である株式会社日本住宅保証機構(JIO)の検査を実施しています。

株式会社日本住宅保証機構(JIO) 株式会社日本住宅保証機構(JIO)

※「新築住宅瑕疵保険JIOわが家の保険」P6参照

外装下地検査

外装下地検査では、雨水の侵入を防止する部分の検査を第三者検査機関である株式会社日本住宅保証機構(JIO)にて実施しています。
検査の方法としては、目視または計測で行います。
※この検査は雨漏りに関する事故を減らす取組みとして行いますが、防水が必要な部位全てを確認するものではありません。

【検査項目】

  • (1)窓等の開口部の
    防水措置

  • (2)笠木の上端部や
    外壁との取合い部

  • (3)外壁貫通部の
    防水措置

株式会社日本住宅保証機構(JIO) 株式会社日本住宅保証機構(JIO)

※「JIO新築住宅かし保険「追加外装下地検査」のご案内」参照

断熱材検査

第三者検査機関である株式会社日本住宅保証機構(JIO)の断熱材検査を実施しています。
※令和3年着工より検査を開始。詳細は担当者までお尋ねください。

完了検査

建物完成後に完了検査を行います。社内の検査に加え、行政の検査、第三者機関である株式会社日本住宅保証機構(JIO)の検査を実施しています。
検査内容としては主に建築基準法に照らした建物の配置、敷地の形状、建物の形状など問題が無いかの検査を行います。

また、社内検査においてはお客様の大切な家をより良い状態で引き渡す為、「設計士」「施工担当者」「営業担当者」この三段階で最終チェックを行っています。

株式会社日本住宅保証機構(JIO) 株式会社日本住宅保証機構(JIO)

※「新築住宅瑕疵保険JIOわが家の保険」参照

02

品質評価

省令準耐火構造

省令準耐火構造とは、建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として住宅金融支援機構が定める基準に適合する住宅です。耐火性能が高く、火災に対しても安全性の高い住宅となっている為、保険会社にとってもリスクが少なく、一般の木造軸組住宅と比べて火災保険料がお安くなるメリットがあります。
最近では、地震や台風などの災害が毎年のように続いており、火災保険料は値上げ傾向にあります。省令準耐火構造の建物を建築した場合は 火災保険料が抑えられる為、お得に家を建てることが可能です。

【省令準耐火構造の特徴】

  • (1)外部からの延焼防止周囲で火事が起こった際、
    隣家から火をもらいにくい
    構造

  • (2)各室防火火元の部屋から一定時間
    火を広げない構造

  • (3)他室への延焼遅延火元の部屋から他の部屋へ
    火が燃え移っても、
    炎の広がりを遅らせることが
    できる構造

ポイント|省令準耐火構造の仕様 省令準耐火構造にすると火災保険がとってもお得!

BELS

BELS(ベルス)とは、建築物省エネルギー性能表示制度のことで、新築・既存の建築物において省エネ性能を第三者評価機関が評価し認定する制度のことです。

BELS
一般社団法人住宅性能評価・表示協会 一般社団法人住宅性能評価・表示協会

認定低炭素住宅

認定低炭素住宅とは、建物の二酸化炭素の排出を抑えた住宅となり、その認定基準を満たした住宅のことをいいます。
これにより、さまざまな優遇措置を受けることができます。例えば、住宅ローンの金利優遇や所得税・登録免許税の軽減がございます。

長期優良住宅

長期優良住宅とは、建物を長期にわたり良い状態で使用する為に、部材や造りに必要な措置が講じられた優良な住宅をいいます。
この長期優良住宅には批准が設けられており、適合したと認められた住宅のみ認定を受けることができます。認定を受けた住宅は税金の優遇措置を多岐にわたって利用することができ、住宅ローン控除や不動産取得税・登録免許税・固定資産税の控除などがあります。また、住宅ローンについても一部金利の優遇など受けれる制度もあります。
当社ではお客様のご要望によって、対応することも可能です。

ZEH

ZEH(ゼッチ)とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で「室内環境の質を維持しながら高断熱や省エネ性能を高めるだけでなく、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支を0以下にすることを目指した住宅」のことです。
要するに住宅の電力を太陽光発電などによって、その住宅でまかなうことで、外部からの電力に頼らない建物にするということになります。これには、建物の気密性を高めることも必要となり、エネルギーを消費しづらい仕様にする必要もあります。

ZEH

耐震等級

耐震等級は地震に対する建物の強度を示す指標の一つです。これは、住宅性能表示制度を定める「住宅の品質確保の促進等に関する法律(通称「品確法」)」に沿って制定されたものです。建物の耐震性能によって、ランクが三段階に分かれており、その数字が大きければ大きいほど建物の耐震性能が高い為、地震に対して安心できる住宅ということになります。
※最近、耐震等級を謳い「耐震等級〇〇相当」という内容で広告しているのを見かけますが、本来であれば「相当」という等級は存在せず、性能が評価されたものではないので注意が必要です。オプションにはなりますが、当社ではこの耐震等級をお客様のご要望に合わせて取得することも可能です。災害の多い昨今だからこそ、関心の高い性能となりますのでご興味のある方はお申し付けください。
※こちらは建物の設計段階でご要望をいただく必要がございます。建築途中に付加することはできませんのでご注意ください。

※各項目については別途費用を要するオプションも含まれます。詳しくは担当者へお問い合わせください。

03

保証

地盤保証〈 30年⼜は35年の地盤保証 〉

地盤のトラブルによって住宅に損害が発生した場合に、建物や地盤の修復費用などを保証する制度のことです。一般社団法人住宅不動産資産価値保全保証協会の「BIOS」、同じく一般社団法人ハウスワランティが提供する地盤保証の2パターンを採用。長きにわたり家を支える地盤を保証することで安心してお住まいいただけます。

「BIOS」は世界中で高まる環境保全のニーズの高まりを「セメントゼロのオーガニック地盤保証」という名称で独自の土壌汚染基準を設け、地盤を公正に調査・分析し、環境汚染に配慮した地盤保証を行います。

【特徴】

  • 安心の30年保証

  • 最高5,000万円の
    保証
    (1事故につき)

一般社団法人住宅不動産資産価値保全保証協会 一般社団法人住宅不動産資産価値保全保証協会

※「地盤保証 BIOS」参照

ハウスワランティは最長35年の保証期間に対応し、最大5,000万円までの保証が可能です。調査判定を第三者機関に委託するなどして客観的見地によって判定。また通常の地盤保証に加えて地盤の液状化に対する被害補償にも対応しています。

【特徴】

  • 最⻑35年保証

  • 最高5,000万円の
    保証
    (1事故につき)

  • 免責金額0円、
    免責期間なし

  • 建物の
    不動沈下に対し、
    原状回復に
    必要な費用を保証

一般社団法人ハウスワランティ 一般社団法人ハウスワランティ

※「地盤保証システム」参照

しろあり保証

木造住宅の劣化原因は1位が腐朽、2位がしろありによるものだといわれています。防蟻処理については建築基準法で定められている為、どの住宅でも行っているものですが、万一に備えて保証を付けることで、長期間安心してお住まいいただける住宅となります。

当社では、城東テクノ株式会社の「しろあり保証1000」を採用。竣工後から保証いたしますので、しろあり被害が起きたときでも安心の保証をご用意しています。

城東テクノ株式会社 城東テクノ株式会社

※「『しろあり保証1000』とは」参照

住宅瑕疵担保責任保険

一生に一度の買い物であるといわれるマイホーム。決して安い買い物ではありません。建物が建った後に色々と不具合や欠陥が生じた場合に、建築会社が誠実に対応してもらえるか不安になるものです。そんな万一の場合に備えるのが住宅瑕疵担保責任保険です。
これは「住宅の品質確保の促進等に関する法律(通称「品確法」)」によって引き渡し後、10年以内に大きな欠陥や不具合(保証の対象となる部分は、住宅の品質確保の促進等に関する法律 第5条第1項および第2項に規定する「構造耐力上主要な部分」と「雨水の侵入を防止する部分」)が見つかった場合は、売主や建築会社が補修することが定められています。
この義務を瑕疵担保責任と呼び、事業者に代わって費用を負担してくれるものを住宅瑕疵担保責任保険といいます。

※各項目については別途費用を要するオプションも含まれます。詳しくは担当者へお問い合わせください。

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